イオンモールでの買い物も可能に!ここまで普及したGo-Jekの電子決済サービス「Go-Pay」

インドネシアでも急速に「キャッシュレス化」が進んでいる。インドネシアではGo-PayとOVOがその先導を担っているが、今回はGo-Payの利用について解説していこう。

屋台にも浸透したGo-Pay

Go-Jekはジャカルタで主要な交通手段となっており、オンライン化されたバイクタクシーは、市内のどこへでも駆けつけてくれる。Go-Jekの利用料は予めスマホアプリで提示されるのだが、これを現金ではなく、Go-Jekが提供している電子決済サービスGo-Payで支払うことができる。

Go-Payは、QRコード支払いにも対応している。これをきっかけに、Go-Payは中小零細規模の小売店や屋台で急速に普及した。屋台の経営者からすれば、QRコード決済は専用の読み取り端末を設置する必要はなく、QRコードの描かれた紙1枚で事が済む。

また、Go-Jekは飲食デリバリーサービスGo-Foodを展開している。これはUber Eatsと同様、オンライン配車事業者が飲食物配達の注文を受け付け、顧客にそれを届けるというものだ。飲食店側から見れば、デリバリーの仕事をアウトソーシングできる。

今やGo-PayのQRコードを掲げている屋台は多く、釣銭の発生する現金よりもGo-Payが歓迎されることも多い。

大手チェーン店がキャッシュバックを

大手飲食チェーン店も、Go-Payとの連携に乗り出している。

上の画像は、今年4月のGo-Payのキャッシュバックキャンペーンについて書かれたページだ。A&W、BreadTalk、ドミノピザ等の外資系チェーン店、Bengawan Solo、Bakmi GM、J.CO等の現地系飲食店が参加している。

例えばBreadTalkは、3万ルピア(約237円)以上の会計でGo-Payを利用した場合、20%のキャッシュバックを打ち出している。他の店舗もおおむね20~30%の設定でキャッシュバックキャンペーンを展開している。詳しくはリンク先のページを参考にしていただきたい。

イオンとGo-Pay

日系企業も、Go-Payとの取り組みを進めている。

例えば、イオンはすでにGo-Jekとのタイアップイベントを打ち出している。フロアの中でGo-Food提携店のブースを設置し、連日多くの利用客を集めている。そこでの支払いはもちろんGo-Payだ。

イオンモール内でGo-Payを利用することも可能で、一括払いだけでなく数回払いにも対応する。イオンが提供するクレジットサービスを、Go-Payを介して利用できるということだ。

インドネシアに進出したイオンモールは、市内中心部ではなく、それを囲む幹線沿いから店舗を出している。利用客がイオンモールへ行くとしたら、自家用車かタクシー、或いはライドシェアを利用する必要がある。

ジャカルタ市内からGo-JekやGo-Carを使い、イオンモールで買い物をして再びGo-JekやGo-Carを呼ぶ。その都度の支払いは、終始Go-Payで済ませることができる。

Go-Pay利用の注意点

ただし、Go-Payを利用する際はインドネシアの携帯電話番号を保有する必要がある。日本を含む外国の電話番号で利用することはできない。

このため、Go-Payを利用する場合は、インドネシアでSIMカードを買う必要があり、購入時は身分証の提示が去年より義務化されており、外国人も対象となっている。

【参考】
Go-Jek
AEON
GO-PAY Segampang Itu - @ben70_mufc-YouTube